粉じん、急性症状多発　放影研指標　内部被ばく過小評価か　広島大調査 via 毎日新聞

広島大の大滝慈（めぐ）名誉教授（統計学）らのグループが原爆投下直後に救護で広島市内に入った元少年兵を対象に実施したアンケートで、粉じんを浴びたグループの急性症状の発症頻度が、浴びていないグループの１０倍以上と極めて高かったことが分かった。日米共同研究機関「放射線影響研究所」（放影研、広島・長崎両市）は、放射性物質が付着した粉じんなどを吸い込んだ内部被ばくの影響を「無視できる程度」とし、原爆症認定などで指標とされてきた。大滝名誉教授は「被爆者の急性症状や後に起きた障害の主原因は内部被ばくの可能性が高い。影響が過小評価されている」と指摘する。

　アンケートは、当時１５～１９歳の陸軍船舶特別幹部候補生だった１４２人を対象に昨年２月に実施。候補生は原爆が落とされた１９４５年８月６日、広島市外で集められ、正午～午後５時ごろに救護のため市内に入った。作業の場所や内容、粉じんを浴びた状況、その後の健康状態などを尋ねて６４人から回答を得た。

　脱毛や下痢などの急性症状の頻度は、爆心地から半径２キロ以内で作業して粉じんを浴びたグループ（２１人）が、２キロ以遠で浴びなかったグループ（２２人、不明も含む）の１１・７倍に上り、２キロ以遠で浴びた人（９人）も５・５倍と高かった。後にがんや白血病になった事例も、浴びたグループの方が多かった。大滝名誉教授は「サンプル数は少ないが、年齢や健康状態、活動時間がほぼ同じでデータの信頼性は高い」としている。

　また、放影研が２００１年に公表した被爆者３０４２人の染色体異常の発生頻度と推定放射線量の関係を示すデータも再検討した結果、屋内で被爆した人の放射線量が実際は約３０％多い可能性があることが判明。

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放影研は残留放射線や内部被ばくについて「原爆さく裂時に放出された初期放射線に比べてかなり小さい値で、健康リスクに大きく影響しない」とし、初期放射線のみを算定する被ばく線量推定方式を作成。国はこれを原爆症認定に用いてきた。一方で、認定訴訟では原告の体験や症状の検討から内部被ばくの過小評価を指摘する司法判断が相次いでいた。大滝名誉教授は「援護されるべき被爆者らが見捨てられてきた恐れがある。方式を見直すべきだ」としている。【竹内麻子】

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