「原爆スラム」番組にヤンキーが映る理由 NHKディレクターの”ふんわり”手法 via President Online

日本のテレビドキュメンタリーで「戦争もの」は大きなテーマだ。今年6月に放送された2本の番組のうち、1本は88歳による「伝統の集大成」だったのに対し、もう1本はまるで『ドキュメント72時間』のように「ゆるい」番組だった。だが、コラムニストの更科修一郎氏は、後者に込められた「青臭さ」を評価する。その理由とは――。

6月11日『テレメンタリー2017』（テレビ朝日）は、「もうひとつのヒロシマ～88歳ディレクター 執念の取材～」であった。

88歳のテレビディレクター、鈴木昭典がニュージーランドで70年間続いている「ヒロシマ・デー」というイベントを訪れる場面から始まる。原子爆弾投下後の広島に駐在した連合国軍はイギリス連邦軍が中心で、広島の惨状に衝撃を受けたニュージーランド軍兵士が帰国後に始めたのだ。

鈴木の視点は、なぜ、日本から遠く離れたニュージーランドで「ヒロシマ・デー」が続いているのか、という疑問へ踏み込んでいく。

現地の現代史研究家がマーシャル諸島の核実験後に生まれた奇形児（ジェリーフィッシュベイビー）の写真を紹介し、クリスマス島の核実験に参加した退役軍人たちへのインタビューが続く。そして、被爆の後遺症を抱える彼らへの染色体調査から、放射能被曝による染色体異常が彼らの子孫にまで影響していることが示唆される。その真偽はさておき、イギリス本国から離れたニュージーランドはイギリス連邦の核実験場であり、広島への原爆投下は遠い国の出来事ではなかった。

イギリスが撒き散らした呪いが結果として、別の遠い国の惨劇を語り継ぐ運動を創り出し、1987年、デビッド・ロンギ政権時代に非核法が成立したが、鈴木がその成立経緯を知るジェフリー・パルマー元首相と面会する日に「偶然」、日本の核禁止条約交渉不参加が伝えられた。元首相は「当然」、失望のコメントをつぶやく。非核法の理念の元になったのは、日本国憲法だったのに、と。

次に、鈴木はフランスが南太平洋で行っていた核実験を追っていく。1966年から193回の核実験を行ったフランスは、ニュージーランドなどの反対活動を受け、1996年、ようやく実験を停止した。フランス領だったタヒチ島の住民もまた、核実験の影響と思われる奇怪な健康被害を訴え、核実験被害者支援団体の代表やムルロア環礁の核実験場で働いていた男性へのインタビューが入る。

取材を終えた鈴木が、戦争体験者の矜持から核廃絶と平和を訴え、映像は終わる。テレビドキュメンタリーとしては模範的な構成だが、88歳のテレビディレクター、鈴木の作為が随所に見え隠れする。

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『仁義なき戦い』シリーズの大半は東映京都撮影所周辺で撮影されたが、この作品だけ広島ロケが行われている。1973年の広島にはまだ、辛うじて原爆スラムが残っており、いくつかの風景が「1950年頃の広島」として映っている。

高度経済成長期のバラック住民たちを訪ね歩く

1978年まで、広島の爆心地近くの川岸に、家を失った人々の集落があった。

1945年9月、原爆投下に続く枕崎台風の惨禍の後、広島大本営第五師団司令部の跡地に越冬用バラックを建てたのが発端で、これが「相生通り」と呼ばれるバラック集落へ発展した。現在の相生通りとは異なり、本川沿いの基町一帯に存在していた集落は1950年代に入ると、狭い路地の両側に老朽化したバラックと不法家屋が幾重にも立ち並ぶ迷路のようなスラムと化した。

（略）

広島市が意図的に原爆を利用し、国からスラムクリアランスの補助金を引き出そうとしていた、という事実。そして、被爆者以外の生活者が存在しなかったかのように、都市の記憶も改竄した、という事実。

一見、ゆるくぼんやりとした印象を受ける60分の映像は、この二つの事実から逆算していくように構成されている。付け加えると「原爆スラムの後日談」は、NHK広島放送局が2013年に制作した地域発ドラマ『ドキュメンタリードラマ　基町アパート』で、フィクションとして語られている。中国残留孤児の問題と絡めて。

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