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　1999年9月30日午前10時35分ごろ、茨城県東海村で臨界事故が起きた。「情報が乏しく、どうしていいか分からなかった」。原子力関連施設が並ぶ海沿いから内陸へ約5キロ入った茨城県東海村の市街地。そこで旅館を営む坂場誠さん（57）が覚えている印象だ。 （略） 近くでいつも通りに働く建設作業員の横を、JCOの社員らが逃げていった。「そんなにやばいことが起きているのか」。放射線には色もにおいもない。旅館には宿泊客もいたままだった。「宿泊客を置いたまま、私たちだけ逃げるわけにはいかない」。夕方になって、子ども3人だけを約30キロ離れた妻の実家に避難させた。 妻は昨年7月、大腸がんで亡くなった。死因は事故と無関係だが、20年前に避難しなかったことが心のつかえになっている。「避難しなかった罪悪感が私の心に1本のクギのように引っかかってしまっている」　　×　　　× 東海村は57年、日本で最初に実験用原子炉が運転を始めた原子力推進の象徴的な地だった。 そこで起きた臨界事故の一報が村にもたらされたのは、発生から約1時間後。「臨界事故らしい」という断片的で限られた情報だった。しばらくして、現場近くで測定された放射線量の値が送られてきた。「毎時0.84ミリシーベルト」 午後2時。JCOの社員2人が真っ青な顔で村役場5階に設けられた災害対策本部に飛び込んできた。「村の人たちを避難させてください」。当時、村長だった村上達也さん（76）が「（親会社の）住友金属鉱山やJCOの社員たちはどうしているんだ」と尋ねると、「みんな避難しています」という返事だった。 村上さんは、村長就任時に周囲から「原子力を頼む」と言われたことも頭をよぎったという。しかし、JCO社員の返事に驚き、憤りと村民への思いで、原子力事故で国内初の避難要請を決断した。村長を辞める覚悟だったという。午後3時、事業所から半径350メートル圏内に避難を要請。県による10キロ圏内の屋内退避勧告は、午後10時半になってからだった。 （略） その頃、新潟県は経済産業省の旧原子力安全・保安院に原子力災害と自然災害の複合災害への対応の検討を要望していた。07年に中越沖地震があり、東京電力柏崎刈羽原発での火災を経験していたからだ。 しかし「原発は耐震構造になっており、複合災害の蓋然（がいぜん）性は極めて低い」として旧保安院は10年10月、「自然災害が原子力災害を引き起こす可能性はほぼゼロに等しい」と判断。複合災害や広域避難の備えがないまま11年3月、東電福島第1原発事故を迎えた。　　×　　　× （略） 東海村のJCO東海事業所は今、施設の解体作業をしながら、その過程で生じた行き場のないウラン廃棄物などを保管している。現在の山田修村長（58）は8月、「原子力の安全対策の道のりは険しく、終わりがない」と定例記者会見で語った。（この連載は荒木涼子、岩間理紀、奥山智己、鳥井真平が担当しました） 全文は「臨界」の残像―JCO事故20年― （下）「そんなにやばいことが」情報なく　住民避難　福島事故でも浮かぶ課題

日本の原子力産業で、初めて被ばくによる死者が出たのが、1999年に起こったJCO臨界事故だった。この20年の間に、福島第1原発事故も発生。二つの原子力災害から浮かび上がる課題を追った。 　「バシッ」。99年9月30日、核燃料を加工していた「ジェー・シー・オー（JCO）」東海事業所（茨城県東海村）で異音とともに青い閃光（せんこう）が放たれた。その瞬間、放射性物質のウラン溶液を扱う作業中だった社員の大内久さんと篠原理人（まさと）さんの体を、強烈な放射線が通過した。 核分裂が連鎖的に続く「臨界」状態が生じ、放射線を遮るものがない「裸の原子炉」ができあがっていた。被ばくした大内さんらを治療したのが、東京大病院で救急部・集中治療部長を務めていた前川和彦さん（78）だった。「やけどの専門家である私でさえ、毎日驚くような患者の変化だった。治療は海図のない航路だった」 ×　　　×　急性の大量被ばくで、大内さんらの体は新たな細胞を作れなくなった。日焼けしたような肌は徐々に皮がむけて水ぶくれのようになっていた。 搬送された当初、大内さんは前川さんが「本当に大量に被ばくしたのか」と思うくらい落ち着き、意識もはっきりしていた。しかし、入院4日目には検査の多さに「おれはモルモットじゃない」と訴えた。 数日後には薬の影響もあって徐々に意識が遠のいた。医療スタッフによる大内さんの83日間の治療記録には、刻々と変化していく体の状態が記されている。A4判用紙に印刷すると400ページ超。大内さんは99年12月に当時35歳で、篠原さんは翌年4月に同40歳で亡くなった。　　×　　　× 臨界事故前までは国内で原子力事故は起きないとされ、「被ばく医療」という言葉は安全神話の中でタブーだった。95年の阪神大震災をきっかけに、原子力災害時の医療が議論された時も「被ばく」の表現を避け「緊急時医療」と呼ばれた。「『海図』以前に、船自体の整備が進んでいなかったようなもの」（前川さん）だった （略） 臨界事故と知らされず、救急隊員も被ばくした。受け入れ先が決まったのは事故から約75分後。入院した社員3人の本格的な医療体制が組まれたのは、事故翌日からだった。 急性放射線障害の治療例は海外でも少なく、治療はいろいろな文献を見ながら手探りで進められたという。　　×　　　× （略） 急性被ばくを念頭に、こうした医療機関のスタッフや立地自治体や消防、警察の職員らが、定期的に開かれていた公益財団法人「原子力安全研究協会」の講習などに参加。事故に備えたはずだった。 ところが、2011年3月11日の東京電力福島第1原発事故では、放射性物質が広範囲に拡散。これらの医療機関も避難指示区域に含まれてしまい、病院としての機能を果たせなくなった。避難区域外でも、除染設備がなく住民の診療を断った災害時対応の病院があった。 その反省から原子力規制委員会は福島事故後、急性被ばくだけでなく、原発周辺の住民の除染も考慮した新たな医療体制の整備を目指した。原子力災害医療の中心となる「原子力災害拠点病院」を全国の約50病院に、拠点病院を支援する「協力病院」を約300病院に、それぞれ担ってもらう体制になっている。 全文は「臨界」の残像―JCO事故20年― （上）タブーだった被ばく医療　当時の医師「人命軽視だった」　教訓生かされたか