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SA wants six new nuclear power plants via Business Report

Cape Town – South Africa will start the process to procure a nuclear fleet to generate 9 600 MW of power this year, the energy minister said on Tuesday, as Africa’s most advanced economy battles an energy crunch.

To meet its targeted nuclear generation capacity, South Africa plans to build six new nuclear power plants by 2030 at a cost estimated between R400 billion and R1 trillion.

“We expect to present the outcome of this procurement process to cabinet by year-end,” Energy Minister Tina Joemat-Pettersson told Parliament, adding that the exercise would be carried out in a “fair and transparent” manner.

South Africa has signed nuclear power deals with various countries, including France, China, South Korea and the United States after surprising energy watchers in September when it announced a deal with Russia to build plants worth $10 billion.

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映画「寄生獣」改変で物議 フィクションは放射性物質をいかに扱うべきか via Kai-You

4月25日よりロードショー中の映画『寄生獣 完結編』の劇中で、原作漫画から改変され、当初から原作ファンなどから疑問の声が挙がり、専門家からの指摘によって改めて問題視されているラストの描写がある。

(略)

Philip K. Anzugさんは、物語の終盤に泉新一が後藤を倒す際の鉄骨の付着物に問題があることを指摘している。

原作では、不法投棄現場に落ちていた鉄骨を後藤に突き刺すと、鉄骨に付着していた有害化学物質が、彼にとって致命的な被害を与える描写がみられる。

一方の映画版では、鉄骨に付着していた放射性物質が原因となって後藤は倒されるという設定の改変がなされている。

また、付着物の改変にともない、劇中の背景に「放射性がれき受け入れ反対」の看板が写り込むなど、ゴミ処理場に受け入れられた瓦礫に大量の放射性物質が付着していたという体で描かれていることも指摘。

東日本大震災以降、被災地で生じた瓦礫の他の地域での受け入れが検討されるなど、瓦礫の処理は被災地の復興のために社会全体で取り組む必要のある大きな問題である。

そして、原作改変を巡る今回の議論では、その放射性物質に対する誤認と、被災地の瓦礫受け入れへの風評被害の懸念という2点の問題が提起されている。

まず、原作における有害物質と、映画での放射性物質の決定的な違いは、放射性物質は体内に取り込まれずとも、近くにあるだけで体に害を及ぼすという点だ。

物語では、致死的な影響を持つ大量の放射性物質が付着している鉄骨が転がっている場所で、さらには鉄骨をつかんだ新一には致命的な被曝症状は起こらず、鉄骨を突き刺された後藤のみに症状が発生している。しかし、このような状況下では、その場にいる人物全員に被曝症状が発生すると、Philip K. Anzugさんは指摘している。

福島第一原発事故以降、放射性物質への関心は非常に大きく、また被災地の復興においても大きな課題となっている。このような描かれ方は、フィクションの世界であれ、事実誤認を招いてしまう可能性があるだろう。

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高浜原発訴訟:関電申し立てた仮処分の執行停止は却下 via 毎日新聞

 ◇4月14日の仮処分決定不服に申し立て 福井地裁決定

関西電力高浜原発3、4号機(福井県高浜町)の運転差し止めを命じた福井地裁の仮処分決定(4月14日)に関し、関電側が申し立てた執行停止申し 立てが福井地裁(林潤裁判長)に却下されていたことが分かった。決定は18日付。地裁は理由を「(仮処分決定の)取り消しの原因となることが明らかな事情 について、ある程度の証拠提出があったとはいえない」とした。仮処分決定を出した裁判官とは別の裁判長らが担当していた。

関電側は執行停止とともに異議も申し立てており、異議審の審尋は20日に開かれる。審尋は当事者双方に書面または口頭で意見陳述の機会を与える手続きで、非公開。異議審を含む今後の司法手続きで決定が覆らない限り、高浜3、4号機は事実上運転できない。

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Arnie Gundersen The Future of Energy: Is Nuclear the Solution?

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【重要なお願い】福島県避難者支援課に確認・抗議・要請の電話、fax、メールをしてください!via ふくしまin京都

【重要なお願い】福島県避難者支援課に確認・抗議・要請の電話、fax、メールをしてください!

みなさま
「うつくしま☆ふくしまin京都―避難者と支援者のネットワーク」の奥森です。

17日の朝日新聞は、「自主避難 住宅提供終了へ 福島県調整2016年度で」と報道しました。
15日に福島県への署名提出を行い、主幹級職員と面談した際には、「4万の筆の署名の重みは受け止めている」「現在国と協議している」「協議内容は明らかにできない」と繰り返していましたが、避難者を切り捨てる避難用住宅の打ち切りの計画は着々と進められていたのです。
自民党の東日本大震災復興加速化本部が年間20ミリシーベルト以下の「避難指示解除準備区域」を2016年度までに求める提言案とリンクしています。

先ほど、福島県の避難者支援課に電話し、菊池主幹兼副課長に問いただしました。対応した菊池主幹は、「国との協議中」「方針を固めたわけではない」と繰り返しています。協議の内容については、相変わらず「様々な状況があるので、色々と検討している」「内容は協議中であり伝えられない」と繰り返すばかりでした。

こちらから「打ち切りも含めて検討しているのか」と繰り返し確認しましたが、「いろいろな状況を踏まえて検討している」と繰り返します。ただ、検討、協議の中には、「打ち切り」もふくまれていることは確かです。
電話を取り次いだ職員によると、朝日新聞の報道を巡って、「幹部職員は対応に追われている」とのことでした。

こちらからは、5月26日(水)の午後2時30分に「福島県大阪事務所」に事情を聞きに行くので、対応するように連絡しておくこと。県本庁から主幹級以上が大阪に来て対応するように強く申し入れました。「本庁から出向くことは無理だが、大阪事務所には連絡しておく」との返事でした。

避難者のみなさん、支援者のみなさん、今行動する時です。
みなさん、福島県避難者支援課に確認、抗議、要請の電話やfax、メールをしてください。
どんな形式でもかまいません。避難者切り捨てにみんな怒っているということを伝えてください。

++++++++++++++++++++++++
福島県避難者支援課
電話 024-521-8304
fax  024-523-4260

メール 主幹兼副課長 菊池 輝夫 

主幹     菅野 健一 kanno_kenichi_01@pref.fukushima.lg.jp

自主避難、住居無性提供終了へ

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重松清、広島・長崎・福島の大学生と「平和」を語る via cakes

重松清さんの「ノーニュークス」の思いを知りたい。重松さんは、4月に刊行されたメッセージ&フォトブック『No Nukes ヒロシマ ナガサキ フクシマ』(講談社)に「カタカナの街」という一文を寄せ、核廃絶のバトンを握り、手渡すことの大切さを訴えています。その重松さんが広島で、同書の編集メンバーの大学生3人と刊行記念トークイベントを行いました。戦後70年のいま、重松清さんが若者に手渡したバトンとは? 全3回でお届けします。
重松清さん、堤未果さんが同書に寄稿したメッセージの特別掲載、井上ひさしさんの「原爆取材手帳」なども併せてお読みください。

(略)

パンプキンというのは、アメリカ軍が原爆投下の練習のため日本中に落とした49発の「模擬原爆」の呼び名で、全体で400人以上の死者、1200名以上の負傷者が出ました。核弾頭は積んでいませんでしたが、長崎に投下された原爆と同サイズ同重量で、形がカボチャに似ていたので「パンプキン爆弾」と呼ばれました。令丈ヒロ子さんが書いた小説『パンプキン! 』は、夏休みの自由研究でそのことを調べる小学生の物語です。

そのパンプキン爆弾が最後に投下されたのは愛知県の春日井市と豊田市で、1945年8月14日のことでした。おかしいと思いませんか? 長崎に2発目の原爆が投下されたのは8月9日ですから、アメリカは3発目の原爆投下を考えていたのかもしれない。そんなぞっとするような情報も、この児童書から知ることができます。

パンプキン爆弾の存在がくわしくわかるのには、投下された街によっては半世紀近くの歳月を要しました。今後も新たな事実が明らかになる可能性は否定できません。そうなると、戦争を語る上で戦争体験のあるなしは、あまり意味がなくなる気がします。戦争を知っている世代が知らなかったことを、戦争を知らない世代の人たちが知ることになるのですから。戦争に関する新たな事実を知ったとき、人々が何を感じ、どう行動するかは、世代の問題ではなく、その人間の感受性に関わることかもしれません。

僕が紹介するもう1冊の本は、長崎出身の俳人・故松尾あつゆきさんの『原爆句抄』です。

(略)

重松清さん、坂本龍一さん、吉永小百合さんらの心のこもったメッセージと美しい写真が1冊の本になりました。本書には、広島大学・長崎大学・福島大学の現役大学生7人が編集スタッフとして参加しています。知る。考える。そして、伝える——。被爆者、被災者、作家、学者、写真家、俳優、音楽家、アーティスト、学生……みんなの思いが1冊に。

メッセージ&フォトブック No Nukes ヒロシマ ナガサキ フクシマ
『No Nukes ヒロシマ ナガサキ フクシマ』

全文は重松清、広島・長崎・福島の大学生と「平和」を語る

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鈴木眞一氏が甲状腺検査責任者を退任〜県民健康調査 via Our Planet-TV

東京電力福島第一原子力発電所事故に伴い、福島県内で実施している県民健康調査の検討会が18日、福島県内で開催された。事故当時18才以下の子どもを対 象に実施している甲状腺検査で、悪性または悪性疑いと診断されたのは127人にのぼり、そのうち104人が手術によって、甲状腺がんと確定した。また原発 事故以降、同検査を担当してきた鈴木眞一教授が退任した。

先行検査結果
前回2月から3ヶ月ぶりに開催された検討委員会。2011年〜2013年までの間に実施された甲状腺検査の「先行検査」の結果、2次検査の穿刺細胞診で悪性または悪性疑いと診断されたのは、前回の結果より2人多い112人。いわき市が1人、会津若松市が1人増えた。

手術例は99人で前回より12人増加。術後の組織診断により、95人が乳頭がん、3人が低分化がん、1人が良性結節と確定診断を受けた。

(略)

本格検査結果
一方、2014年〜2015年にかけて実施されている「本格検査」では、検査結果が確定した12万2000人のうち、2次検査を必要とされたのが 1,043人。このうち穿刺細胞診断を受診した43人のうち、悪性または悪性疑いの判定となったのは、前回の8人から7人増えて15人へ増えた。自治体別 に見ると、南相馬市1人、伊達市1人、福島市4人、二本松市1人の増加となる。

この15人のうち14人は、1巡目の検査で異常なしと判定されていた。A1判定が8人、A2判定が6人、B判定が1 人であった。性別は男性 6 人、女性 9 人で、二次検査時点での年齢は10歳から 22歳だった。

被ばくか過剰診断のいずれか
こうした結果について、甲状腺評価部会は検討委員会に中間とりまとめを提出した。同とりまとめでは、これまでの検査結果は「地域がん登録で把握されている 甲状腺がんの罹患統計などから推定される有病数に比べて数十倍のオーダーで多い。 」と指摘。その理由としては、「被ばくによる過剰発生か過剰診断のいずれか」が考えられるとした。

その上で、これまでに発見された甲状腺がんが被ばくによるものかどうかを結論づけることはできないとしながらも、「被ばく線量がチェルノブイリ事故と比べ てはるかに少ないこと」「 事故当時 5 歳以下からの発見はないこと」などから、放射線の影響とは考えにくいと結論づけた。

全文とビデオは鈴木眞一氏が甲状腺検査責任者を退任〜県民健康調査

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Breast cancer and nuclear power – statistics reveal the link ‘they’ wanted to hide via The Ecologist

The link between nuclear power and cancer is real, writes Chris Busby, and revealed in the UK’s cancer statistics – if only you look for it. Previous approaches have focused on rare cancers over large, poorly selected populations. But look at common cancers among those most exposed to nuclear radiation, and the statistical evidence is overwhelming.

[…]

This week saw the publication in a peer-reviewed journal – Jacobs Journal of Epidemiology and Preventive Medicine – of a study which I carried out in 2003 of breast cancer mortality 1995-2002 near Bradwell nuclear power station in Essex.

This is the first of a series of nuclear site cancer studies my colleagues and I have carried out in the last 15 years and which I have now decided to publish in proper scientific journals. In the same journal I wrote an editorial article about the problems of analysing cancer risk near nuclear sites.

Nuclear epidemiology – better choose common cancers, not rare ones

This question has historically been approached through analysis of childhood leukemia age 0-4, believed to be the most sensitive indicator.

But although child leukemia may be a flag for an effect, it has the disadvantages that the background rate is very low (6 per 100,000 children per year) and that nuclear sites (for obvious reasons) are built in sparsely populated areas with few children living near the source of the effect.

Therefore it is difficult to have enough statistical power to show that any effect you find is real and not due to chance, unless you study a large number of nuclear stations over a long period of time. But the German cancer registry did do this and found a doubling of risk in the children inside the 5km ring around all the plants in Germany.

Despite this, the authorities, the government departments, the radiation risk agencies like ICRP, UNSCEAR, BEIR and the UKs own NRPB (which is going through more transformations than a mayfly and is now Public Health England (PHE) after a period as Health Protection Agency (Radiological Protection (HPARP), or by the time you read this, maybe something else) are unconvinced., or by the time you read this, maybe something else) are unconvinced.

[…]

The rising trend of nuclear contamination in the Blackwater

The Ministry of Agriculture Fisheries and Food, MAFF provided measurements of radioactivity in the environment from 1970 and this continues today with annual RIFE reports. I have every annual report from the beginning on my shelves.

In 1970 there was 1.5Bq/kg Caesium-137 in the mud by the power station. 1976 there was 2.3Bq/kg. In 1977 it was 20Bq/kg. By 1984 it was 78Bq/kg; oysters contained Americium-241 and Plutonium-239. In 1993 there was 17Bq/kg at the pipeline, but the radioactivity had migrated up the Blackwater with 84 Bq/kg at Maldon.

NRPB calculated that the dose to the critical group, using what it believed to be the critical pathway, houseboat dwellers who ate oysters (Yes!) to be 0.01mSv or 1% of the allowed dose limit. (See MAFF 1994 Aquatic Environment Monitoring Report No 42: Radioactivity in surface and coastal water of the Briitsh Isles, 1993. Lowestoft: Directorate of Fisheries Research.)

But these dose calculations are based on the industry-standard radiation risk model of the International Commission on Radiological Protection, the ICRP.

There are persuasive reasons for concluding that this model cannot be used for internal radiation where novel radioactive elements that have a high affinity for DNA end up inside the body through inhalation or ingestion. And the same dose calculations were done for the children, and were unable to explain the leukemias also.

[…]

So what can we conclude? First, that studies of adult cancer around nuclear sites should focus on common cancers like breast cancer, or indeed multiple cancers. There is more statistical power.

Second, in such ‘ecological studies’ (where a region is taken as a surrogate for an exposure) the groups must be chosen as a result of determining where the radioactivity ends up, and not through some primitive circle drawing exercise.

This is an important message to the US Nuclear Regulatory Commission who have been mulling over protocols for examining risk near US nuclear sites for several years now since they were bounced it by pressure brought to bear on Congress by those people living near the nuclear sites, who can see what is happening to them and their friends.

Writing of which, I leave the last word to a Blackwater local, the Secretary of the Maldon Oyster Fishermans’ Association, Mr B J R Wright, who wrote to the Maldon Standard in April 2001 after our first results came out and were being dismissed by earlier versions of nuclear advocate George Monbiot:

“Trust the experts – what a joke. I find it more than a coincidence that in the last seven years four commercial fishermen who spent years working on the mud flats and fishing outside Bradwell have all had bone cancer. Three have died and I myself have only survived owing to the brilliant staff at Broomfield hospital. I have also been told that commercial barge skippers who regularly plied our river are affected by bone cancer.”

In the same newspaper a few weeks later the headline was:

“Council crackdown on breast cancer; residents urged to take up healthy eating and stop smoking.”

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Romania wants an energy mix of renewable energy sources and nuclear energy via Business Review

Minister of energy Andrei Gerea presented Romania’s energy policy in European context and the national objectives in the field of energy and environment.  “Our main concern is to ensure energy security in this part of Europe. We want Romania to ensure a balanced, competitive and technologically neutral energy mix where renewable energy sources and nuclear energy could contribute to achieving energy and climate targets set at European and national level”, said Andrei Gerea.

According to a press release from the Ministry of Energy, the delegation spokesmen on environmental and agricultural policies of the parliamentary groups CDU (Christian Democratic Union of Germany) and CSU (Christian Social Union of Bavaria) discussed, in Bucharest, with representatives of the Ministry of Energy, Small and Medium Enterprises and Business Environment about the technological situation of the  energy production capacity in Romania, about the number of groups in operation and about the lifetime of the equipment. The meeting was part of a program of dialogue initiated by the Konrad Adenauer Foundation and aimed at promoting political cooperation.

[…]

Romania has two nuclear power reactors in Cernavoda operated by Nuclearelectrica.

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韓国人女性が相談「初めての日本旅行、放射能が心配」=韓国ネットの反応は真っ二つ「子どもと一緒なら絶対行かない」「韓国だって安全ではない」via Record China

2015年5月17日、韓国の掲示板サイトで、初めての日本旅行を計画している韓国人女性がこのほど「日本の旅行についてどう思いますか?」と質問した。

(略)

これについて、韓国のネットユーザーの反応は二つに分かれた。

「実家の母が家族旅行で日本に行きたいと言うのを止めて、今は代わりに東南アジア辺りを調べている。放射能は何年かして影響が出ると聞いた。私も子どもを連れて行くので、日本は最初から除外した」
「日本には行きたいけど、やはり心配で東南アジアを考えている」
「私なら行かない。子どもと一緒ならなおさら」
「私は放射能より他の天災の方が心配」
「今度、沖縄に行く予定。地理的に、福島の原発からは韓国よりも離れているし。でも、子どもたちの食べ物は持って行こうかと…」

「日本は好きで2回行ったが、原発の後は行っていない。でも、韓国だって安全とは言えない」
「行って住むわけじゃないし、旅行するくらいなら問題ないと思う」
「湯布院のたそがれ時は物静かで良かった。でも、自分が気になるなら他の所に行った方がいいね」
「日本に住んでる友達は大丈夫だと言ってる」
「ちょうど湯布院に行く計画を立てている。放射能で言えば韓国も安全ではないから、どっちもどっちだと思う」(翻訳・編集/和氣)

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