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揺れる子育て:福島原発事故から4年半/下 それぞれの選択を認めて via 毎日新聞

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●家賃負担は無理

 震災から4年以上たち、避難先から福島に戻る人たちが出てきた。福島県は今年6月、帰還を促すため、自主避難者が入居するアパートなど住宅の無償提供を17年3月末で打ち切ると発表。打ち切りまでに県内に戻る避難者には、引っ越し費用を1世帯最大10万円補助する。しかし、誰もが前向きな気持ちで福島に帰ってくるわけではない。

 4月、東京都内から福島県いわき市に戻った鈴木寛子さん(35)は「できれば帰りたくなかった」と打ち明ける。

 次男(4)の出産を2カ月後に控えた11年3月16日、夫を残し長男(9)を連れ東京に避難。都営団地に入居し、長男も近くの小学校になじんでいた。

 しかし昨夏、いわき市に住む実家の父が病気で倒れ介護が必要に。母も体が弱く、介護を任せるには不安が残る。さらに住宅の無償提供が近く終わる、とのうわさを耳にした。無償提供の今も貯金を切り崩し生活しているのに、家賃を負担して避難を続けるのは難しい。「遅かれ早かれ戻らざるを得ないのなら、子どもが友達となじむためにも早いほうがいい」と決断した。

 小学校の給食は、県内産など食材の産地で不安を感じれば、同じメニューのおかずを作り長男に持たせる。学校の体育は「仕方ない」が、下校後は外では遊ばせない。放射線を気にしていることを周りの保護者に気付かれると、子どもまで悪く言われかねないと不安に思い、おかずを持参させる理由を「アレルギーがあるから」と説明し本音は明かさない。「地元に帰ってきたのに、昔からの友人にも放射線について相談できず、むしろ孤立している気がする」

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