8月に入り、8月15日の終戦記念日が近づくにつれ、「広島・長崎への原爆投下は必要なかった」と訴えている米国の社会派映画監督、オリバー・ストーン氏の活動を各メディアが連日取り上げている。
ストーン氏は2012年、米国の現代史を捉え直すテレビドキュメンタリーシリーズ『オリバー・ストーンが語る もうひとつのアメリカ史』を制作。歴史学者のピーター・カズニック氏との共著として同名の書籍も刊行しており、8月11日付日本経済新聞によれば、原爆投 下について「米国は日本が降伏寸前であったことを知りながら、ソ連を牽制するために投下を決断した」と断じている。
これはよく見られる分析ではあるが、多くの米国人の歴史認識としては、原爆投下はあくまで戦争の早期解決を目的としたものとされ、これによる日本の全面降伏がなければより多くの犠牲者が出ただろう、というのが一般的な見方だ。
例えば、10年8月6日に広島市で行われた平和記念式典に、米政府の代表として初めてジョン・ルース駐日大使が参列した際には、大手米メディアで も批判的な論調が目立った。ニューヨーク・ポスト紙が「日本のアジア攻撃は悲惨なもので、 原爆は戦争を効果的に終わらせた」「謝罪する必要はない」とする社説を掲載したことを、日本テレビがニュースとして報じた。
今年8月6日付のニューズウィーク日本版オフィシャルサイトにコラムを寄稿したジャーナリストの冷泉彰彦氏は、「アメリカが原爆投下に対して謝罪をしてはならない」というグループを、2つに分類して解説した。
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●原爆投下をめぐる幻想
そんな中、ストーン氏は8月4日に来日すると、広島と長崎での式典に参加し、東京や沖縄で公演を行うなど、めまぐるしいスケジュールで「もうひと つのアメリカ史」を伝えてきた。5日付の読売新聞によれば、ストーン氏は「原爆を投下した米国は英雄である」と教わってきたことを説明した上で、「原爆投 下は戦争を終わらせるために必要だったというのは幻想だ。（米国人として）被爆者に謝罪したい」と語った。
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もっとも、ストーン氏は日本の立場を全面的に擁護、支持しているわけではない。同紙のインタビューでは、「日本には『アジアを欧米植民地主義から解放し た』とする歴史観もあると思うが、実際には英仏の『帝国主義』を模倣した側面もある」「戦後・日本の歩みにも非核三原則が含む矛盾のように、（これまで語 られてこなかった歴史の側面に光を当てる）『もう一つの米国史』に通じる要素がある」とも語っている。
全文は原発投下は不要だった？ストーン監督の米国タブー破りから透ける、米国内の謝罪不要論
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