◇放射線影響研究所７０年 丹羽理事長に聞く
◇がん発生仕組み 解明目指す
被爆者らの放射線影響調査に取り組む日米の共同研究機関「放射線影響研究所」（放影研、広島市南区）が、１９４７年に前身の「原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）」として設立されてから７０年を迎えた。丹羽太貫にわおおつら理事長（７３）にこれまでの歩みと、将来像を聞いた。（松田祐哉）
――３月で７０年を迎えた。
研究の柱は被爆者ら約１２万人を対象にした「寿命調査」。生涯にわたる追跡でがんの発生率、死亡率などを調べてきた。被爆者の高齢化が進むなか、２０～３０年先に最後の方が亡くなったとき、放影研にとっては、様々なデータ収集の過程が終了する。それが見え始めたという意味で節目だと感じる。
(略）
一方、被爆者、２世の方々から拾い上げた放射線の健康影響の実態は世界的にも評価されており、世界の宝として利用されている。ネガティブなイメージから始まったが、７０年を経て、世界に誇る科学ができている。
胸部エックス線やＣＴ（コンピューター断層撮影法）など、放射線が医療で安全に使われているのは被爆者のデータを基にした放射線防護基準が世界中で機能しているから。被爆者らの長年の調査への協力に感謝し、そのことを多くの方に知っていただきたい。
（略）
――今後、どのような研究をしていくのか。
放影研は線量と放射線の健康への影響について科学的に明らかにしてきた。例えば、１グレイの放射線を浴びた被爆者はがんの発症率が約１・５倍になることが分かっているが、これはあくまで疫学的な調査。おそらく、放射線が遺伝子レベルで突然変異を生じさせるためだが、どのように作用してがんが発生するのか、そのメカニズムはまだ判明していないので、明らかにしていきたい。
１９４３年７月生まれ。京大理学部を卒業し、スタンフォード大大学院修了。広島大の原爆放射能医学研究所（現・原爆放射線医科学研究所）教授、京大放射線生物研究センター長、福島県立医科大特命教授などを歴任し、２０１５年６月に放影研の第７代理事長に就任した。
＜グレイ＞ 体の組織など１キロ・グラム当たりに吸収される放射線量を示す単位。
全文は被爆者データ 世界に貢献
