Daily Archives: 2018/10/09

生産や復活、成長システムなど、この世界でどう生きるか？ 勝田哲也 Bethesdaは、海外メディアを中心にプレイステーション 4/Xbox One/PC用オンライン専用オープンワールドRPG「Fallout 76」のメディア体験会を開催、本作の基本要素を公式ページで公開した。 「Fallout 76」はシリーズ初のオンライン専用タイトル。プレーヤーは他のプレーヤーと共に核戦争で荒廃した世界を探索し、仲間と共にこの世界で生活を繰り広げ、他のグループと協力や対立していくこととなる。 (略） 生存 プレーヤーキャラクターはその健康状態と、装備を最高の効率の維持を心がけ。そのためには、十分に休息し、水分の補給にも気をつける。良い状態を保つことで、ボーナスを得ることができるという。 核戦争後の世界は危険に満ちている。放射線を避け、安全なベッドで寝たり、調理済みの食べ物を食べたり、きれいな水を飲んだりすることで、病気や変異を避けることもできる。これらの要素はこれまでのシリーズを受け継いでいるが、中々万全の状態でいるのは難しいだろう。 アイテムは使っていくと壊れる。プレーヤーキャラクター装備、お気に入りのアイテムは定期的に修理が必要となる。新しいものを積極的に使うのもプレイスタイルとしてはありとなるだろう。注意しなくてはいけないのは、“重量”だ。すべてのアイテムは弾薬を含む重量を持っているので、自分がどれだけ持ち運べるのか、重いアイテムを手に入れたときはどうするか、考えておきたいところだ。 アイテムをどう組み合わせていくのか、何を持ち歩き、何を保管するのか、時には今まで使っていた武器を捨ててしまう決断も必要だ。重量は本作においても重要な要素だ。 （略） 死と復活 プレーヤーが戦闘で倒れたとき、他のプレーヤーが余分なスチムパックを持っていて、迅速にプレーヤーの元に駆けつけられるなら、助けてもらうことができる。誰も助けてくれなかった場合は、世界地図からファストトラベルの復活の場所を選択することができる。 死んだとき、それまで収集したすべてのジャンク（例えば建物のコンポーネント）はドロップしてしまう。プレーヤーはそれを再取得するためにrespawnのクエストを受けることができる。この復活は特定のPerkカードでより有利にできる。復活イベントをより有利にできたり、復活時プレーヤーとその仲間にボーナスを与えることもできる。Stimpakではなく、酒でプレーヤーを復活させたり、神秘的な見知らぬ人を召喚したりする能力も用意されている。 （略） NPC 「Fallout 76」の大きなルールの1つは、「プレーヤー達はゲーム世界全体で数少ない生存者」であるということ。Vault 76の外には核戦争を生きぬいた人はいないという。ただし、ロボットは生き残っている。多くのロボットは生き残り、新しい世界に適応している。ロボットの中には、大冒険をしている人がいて、彼らから様々な話を聞くことができる。 生きていた人の痕跡は、勇敢な人のノート、ホロテープ、ターミナルなどで聞くことができる。これらの人たちは誰だったのか？　彼らはどうやって死んだのか？　死者が私に教えることはあるだろうか？　彼らは完了しなければならないものを取り残しただろうか？ 今回の情報の中では、中々衝撃的な情報である。Vault 76の住人以外は生き残った人はいないという。これまでのシリーズのような、街などはないのだろうか？　プレーヤー達が世界を作っていくことになるのか、グール達はいるのか、気になるところである。 （略） 核兵器 メインクエストはやがて、プレーヤーたちが“核兵器”を入手することに繋がっていく。核兵器は、プレーヤーが周囲の世界を変えることができる非常に大きな方法となる。核爆弾が落ちた場所は地形が変わり、放射能に満たされ、フィールドが大きく変わる。 核兵器が落ちた場所は強い放射能に侵され、危険な生き物が集まってくる一方で、ユニークな資源を集めて希少でハイレベルな装備を作ることができる場所でもある。核兵器を起動するプロセスは複雑で時間がかかるが、成功することができれば大きな成果に繋がっていく。 全文は「Fallout 76」、ゲームのディテールが明らかに 

　任期満了に伴う福島県知事選が１１日告示される。無所属で再選を目指す現職内堀雅雄氏（５４）に、共産党県委員長の町田和史氏（４１）＝共産推薦、自営業の金山屯氏（７８）、ＩＴ関連会社経営高橋翔氏（３０）の無所属新人３人が挑む構図となる見通し。投開票は２８日。 ７年７カ月前に発生した東日本大震災と東京電力福島第１原発事故からの復興はまだ途上で、避難を続ける住民の支援や、避難解除後の町づくりなど課題は山積。 続きは福島県知事選、１１日に告示　原発事故の復興政策が争点

（略） 「できること」には持論の原発ゼロを挙げ、「今、原発をゼロにすると言えば国民も野党も支持する。なぜやらないのか。チャンスじゃないか」と述べ、「経産省に判断を任せているが、安倍さんも分からないといけない。原発ゼロはできる」と断言。 「感度が鈍いというか判断力が悪いというか。（東京電力福島第1原発事故を）目の当たりにしながら原発に頼るなんて、どうかしている」と首をひねった。 一方、来年の参院選について「野党が統一候補を出して、原発ゼロを掲げて選挙の争点にすれば、自民党は危ない」との見方を示した。先月の自民党総裁選で首相と戦った石破茂元幹事長について、「なぜ原発ゼロを言わなかったのか。歯がゆかったね」とも打ち明けた。【中山知子】 全文は小泉元首相が「憲法改正」「原発」で安倍政治を斬る 

東京電力福島第一原発事故から7年半。事故直後からアメリカ政府が日本各地の2万件を上回る地点で放射線量を計測したデータがある。調査報道を専門にするNPO「ニュースのタネ」は、このデータを入手して分析に着手。その結果、事故直後の首都圏で極めて高い放射線量が計測されていたことがわかった。（鈴木祐太、山崎秀夫、立岩陽一郎） データは、アメリカ軍とアメリカ・エネルギー省が日本の各地で行った調査の結果を記載したもので、現在も一部はアメリカ政府のウエブサイトに掲載されている。 そのデータによると、アメリカ政府は、事故発生直後の2011年3月12日から5月11日までの2か月間にわたってのべ22000か所で放射線量の調査を行っている。その場所は福島県や宮城県、茨城県にとどまらず、東京都や神奈川県などの首都圏一帯を含む広い地域だった。 (略） 今回「NPOニュースのタネ」が分析したのは、3月12日から4月1日までについてのガンマ線についての約1万か所の数値だ。 その結果、政府が、被ばくの許容量としている0.23マイクロシーベルト/時を超える数値を示した場所は、6698件にのぼった。何れも空間の線量だ。 この0.23マイクロシーベルト/時は、国際放射線防護委員会（ICRP）が推奨している一般人の許容被曝線量である年間1ミリシーベルトを時間あたりに換算したものだ。 驚かされるのは、こうした許容量を超えた地点に、東京の中心部である東京港区のアメリカ大使館や東京都福生市のアメリカ軍横田基地、神奈川県の厚木基地などが多数含まれていたことだ。 特に横田基地では、3月14日に、4.9マイクロシーベルト/時の数値を計測していた。上記許容量の実に21倍だ。仮に、この数値を年間で浴び続あけた場合の被ばく量は42.9ミリシーベルトを越える極めて高いものとなる。ちなみに、福島県内で今も立ち入りが禁止されている帰還困難区域は年間20ミリシーベルト以上となっている。 （略） このデータをダウンロードして保管していた元近畿大学教授の山崎秀夫氏は、次の様に指摘する。 「懸念されるのは放射性ヨウ素だ。これは子どもの甲状腺がんの原因となる。現在、福島県内では継続して調査が行われているが、このアメリカ政府のデータから考えると、同じ状況が首都圏でも起きていると考えられる。首都圏の子供は検査をしなくて良いとは考えにくい」 そもそも、日本政府は、このデータの存在を把握しているのだろうか？現在は原子力規制委員会を所管した形となっている環境省に問い合わせると、「事故前は放射能については担当しておらず、そうしたデータの存在は把握していない」ということだった。その際、アメリカ政府からの情報の提供は外務省が窓口になるので、外務省が把握している筈だと指摘を受けた。 そこで外務省に問い合わせたところ以下の説明だった。 「当時アメリカ政府より日本側に本件情報の提供があった由ですが，どのようなルートで提供がありどのような取り扱いがされたかについては，現時点では，当（外務）省では確認できませんでした」 つまり、詳細は不明だが、データについて日本政府に提供されていたということだ。それでは、そのデータはどう扱われたのか？その点も含めて更に取材を続けたい。 全文は福島第一原発事故で新たな事実　事故直後の首都圏で高レベルの放射線量が計測されていた