▽ＡＢＣＣは影響を否定
原爆投下国の米国が１９４７年、放射線の人体影響を調べるため占領下の広島に設置した原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）。線量に応じたがんの増加などを追跡する大規模調査は後継の放射線影響研究所（放影研、広島市南区）に引き継がれ、世界の放射線防護の基礎となっている。そのＡＢＣＣで５２、５３年ごろ、入市被爆の調査が試みられていた。
４５年８月６日の原爆投下直後から、救護活動や人捜しのため、多くの人が郊外から市中心部を目指した。原爆さく裂の瞬間に大量の放射線にさらされたわけではないのに「直接被爆者に似た症状が出た、という話が聞こえていた。それなら調べてみようと」。ＡＢＣＣで調査を担った医師の玉垣秀也さん（９８）＝佐伯区＝は経緯を語る。
米国は戦後間もない広島での放射線の測定結果などを根拠に、公式には残留放射線による健康影響を否定していた。しかし県内の市町村や消防、医師に情報を求めると、３００人以上の症例が寄せられた。
■急性症状を確認
特に症状が目立つ約４０人の診察や聞き取りのため、ＡＢＣＣの四駆で山間部を回った。少なくとも２人が脱毛や血便、紫斑など典型的な急性症状を示し、数カ月後に死亡していた。歯茎からの出血などがあった人もいた。「入市被爆の影響は、あるはずだ」。玉垣さんは確信した。しかし、調査が継続されることはなかった。
なぜなのか。経過の一端が、奈良大の高橋博子教授が米科学アカデミーなどで入手した文書に記録されていた。ＡＢＣＣに５２～５８年に在籍し、生物統計部長を務めたウッドベリー博士による報告書である。
それによると、玉垣さんたちの予備調査を受け、５３年１２月に研究計画「残留放射線の影響」が承認されたものの「他の仕事の圧迫や調査員の不足」で実現しなかった。ウッドベリー氏は、症状が残留放射線によるのか否かを明らかにするには「より詳細な調査が必要」と締めくくっていた。
玉垣さん自身も米原子力委員会の科学者に調査結果を伝えたが、「伝染病では」と退けられたという。高橋教授は別の資料から、ＡＢＣＣが同時期に広島逓信病院（中区）からも入市被爆者の症例情報を得ていたと指摘。「米側も関心はあったはず。だが残留放射線の影響を否定している立場から、都合が悪いデータだとの意識が働いた可能性もある」と推測する。
■変わらない見解
ＡＢＣＣは７５年、日米共同運営の放影研に組織替えした。現在も、残留放射線は「被爆者全体のリスクを考える上では、影響を無視できるほど少ない」との見解だ。[…]
医師たちは入市者の診察で何を見たのか。４７～５４年にＡＢＣＣに勤め、調査に関わったもう１人の医師、武島晃爾さん（２００７年に９０歳で死去）の情報を求めて東広島市の病院を訪ねると、現院長の長男裕爾さん（５６）が迎えてくれた。
「寝る間を惜しんで研究したそうです」。県庁勤務の弟徹之さんは被爆死し、姉アヤメさん（１５年に１０１歳で死去）は弟を捜しに入市した。「姉のためにも影響を明らかにしたかったのでは」と父の胸中を推し量る。
ウッドベリー博士の報告書には、武島さんが５３年４月、当時のＡＢＣＣ所長に宛てた報告が添えられている。「残留放射線のせいだとはもちろん言えないが、いくつかの症状は放射線障害とよく一致する」。組織の公式見解と、ヒロシマの医師としての実感。二つのはざまでの葛藤がにじむ。（明知隼二）
