東京大などの研究チームは16日、東京電力福島第1原発近くの地下水から、敷地内で生じたとみられる微量の放射性トリチウムを継続的に検出したと発表した。敷地外の地下水からの確認は初めてといい「海だけでなく、地下水の監視も強化すべきだ」と指摘した。
東大環境分析化学研究室の小豆川勝見（しょうずがわかつみ）助教（環境分析学）らの研究チームは2013年12月～19年12月の約6年間、原発周辺の10カ所で地下水を観測し、トリチウムなどの放射性物質の濃度を調べた。うち敷地の南側から10メートルと300メートルの2カ所で、1リットル当たり平均20ベクレルのトリチウムを継続的に検出した。2カ所の濃度は最小で15ベクレル、最大で31ベクレルだった。
トリチウムは雨水など自然界にも含まれるが、濃度は1ベクレルに満たないとされている。小豆川助教は「トリチウムの発生源は福島第1原発しか考えられない」と話した。地下水が敷地内でトリチウムを含む水と混じり、敷地の南側地下に別々の経路で流れ出しているとみられる。ただ、地下水から検出された濃度は、国の放出基準6万ベクレルを大幅に下回っている。
一方、セシウムなどトリチウム以外の放射性物質も微量に含まれていた。ただし、原発事故による水素爆発で飛び散った時のものが地表に残り雨水に混じった可能性があり、敷地内から流れ出したものかは分からなかった。
小豆川助教は「今回の結果は、再び事故や災害があった場合に高濃度の水が敷地外の地下にも漏れ出す可能性があることを示したものだ」と指摘。東電の担当者は「内容を承知していないのでコメントできない」と話した。
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