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長崎の被爆者と米・ハンフォード（長崎原爆・核兵器製造）の被ばく者を繋げよう！ 2018年3月5日〜10日 米国ワシントン州のNPO法人（ＣＯＲＥ： Consequences of Radiation Exposure = 放射線被曝がもたらすもの）は、長崎被爆者と、 ハンフォード核施設（長崎原爆のプルトニウムを製造の被ばく者との 歴史的出会いの場を計画しています。 長崎原爆 とハンフォードのプルトニウム製造から放出された放射能は、両地の住民にガンをはじめとする様々な健康被害をもたらしました。このたびの計画のため、私たちは長崎市、ワシントン州のウィットマン大学（Whitman College）から支援を受けていますが、目標額に達していません。そこで、皆様からのご寄付をお願いする次第です。 被爆者の平均年齢が80歳を超えた今、 被爆者の方がハンフォードの被ばく者と出会う、こうした企画の実現はさらに難しくなるでしょう。このハンフォードは第二次世界大戦そして冷戦時代にプルトニウムを製造しつづけ、施設の作業員ならびに近隣住民、川下住民に健康被害をもたらした歴史を持っているのです。 ワシントン州ハンフォードの核施設。長崎原爆のプルトニウムはここで製造されました。 長崎の被ばく者が、ハンフォード地域の人々、地元の大学生たちと実際に顔を合わせ、互いの体験を共有することは、放射能被害がもたらす人的被害をアメリカの一般市民、そして大学生が学ぶ、またとない機会です。放射能被害が時間と空間を超えて、いまだに人々の体と心を蝕んでいることを知ることは、将来の核兵器廃絶に必要な第一歩でしょう。 長崎のカトリック浦上教会（通称：浦上天主堂）。多くの信者がここで亡くなった。 このプロジェクトの主要なイベントの一つは、 ハンフォードから約130キロ東南に位置し、放射能のホット・スポットが生じたワラワラ市(Walla Walla)に立地するウィットマン大学で、長崎被爆者がハンフォード被ばく者や地元の大学生達とが交流する、というものです。また、大学ではハンフォード核施設の写真や放射能障害を生きる人々のインタビューを含むグレナ・コール・アリー(Glenna Cole Allee)の作品展示と、鎌仲ひとみ監督が、湾岸戦争後に劣化ウラン弾の後遺症で苦しむイラク、そしてハンフォード、長崎、広島をつなげた2003年の映画、「ヒバクシャー世界の終わりに」の上映も予定しています。これらの様子は、ソーシャル・メディアを通してお伝えする予定です。 長崎市とウィットマン大学の支援により、長崎被爆者の方の長崎からシアトル経由で、シアトルからウィットマン大学のあるワラワラまでの旅費は捻出できました。しかしながら、被爆者の方の海外旅行保険料、宿泊費、同行者の長崎大学の大学生の旅費、在米同行者でハンフォードの被爆者でもある方の旅費、ボランティアの方々へのささやかな謝礼のため、一口千円からの寄付をお願いしています。 どうか、この歴史的なプロジェクトの為に皆様のお力添えをお願いできないでしょうか？もしご協力いただけるのであれば、こちらのサイトからお願いいたします。https://www.paypal.me/COREHanford. ペイパルの使い方につきましては（https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/personal/how-paypal-works） アメリカ在住で小切手が便利な方は、CORE宛てにお送りいただけると助かります。 CORE c/o 3711 47thPl NE, Seattle, WA 98105 また、この企画・募金の情報を広めていただけますよう、お願いいたします。ご質問のある方はどうぞ日本語でも、英語でも結構ですので、ノーマ・フィールドまでご連絡ください。norma.field@gmail.com トリシャ・プリティキン　CORE代表、弁護士、ハンフォード被ばく者、今年出版予定のThe Plaintiffs:Hanford Downwind … Continue reading →

今年七月に期限を迎える日米原子力協定が、自動延長されることが十七日、決まった。協定は今年七月十六日で三十年間の期限を迎えるが、その六カ月前までに日米いずれかが終了を通告しなければ、自動的に延長される仕組み。日米双方に見直しの動きがなく、期限後も協定が存続することが確定。 　協定は、原発の使用済み核燃料からプルトニウムを取り出す再処理やウラン濃縮を非核保有国である日本に認めるなど特権的な内容で、日本が進める核燃料サイクル政策の基盤となっている。ただ、自動延長後は日米いずれかの通告で六カ月後に協定を終了できるため、河野太郎外相は「非常に不安定な状態になる」と懸念を示していた。 （略） 米国務省の当局者は昨年九月に「協定破棄や再交渉を探るつもりはない」といち早く自動延長の意向を表明。日本側も期限を定めた長期の延長を求めず、現状追認を優先した。 　一方、協定の期限を前に、日本が大量のプルトニウムをため続けていることに米国内で懸念が強まっており日本の再処理を制限すべきだとの声もある。協定を新たに結び直す「改定」を行う場合に期限はないが、外務省の担当者は「改定に向けた動きはない」としている。 全文は日米原子力協定の延長決定

東日本大震災の直後にアメリカ軍が行った支援活動「トモダチ作戦」に参加して被ばくしたとして、空母の乗組員などが治療費に充てるため日本円で５５００億円余りの基金を作るよう東京電力に求めていた訴訟で、アメリカの裁判所が訴えを退けたことがわかりました。 この訴訟では、アメリカ軍のトモダチ作戦に参加した当時の空母の乗組員など１５７人が福島第一原子力発電所の事故で被ばくしたとして去年８月、治療費に充てるため少なくとも５０億ドル（５５００億円余り）の基金を作ることなどを東京電力に求めていました。 東京電力の発表によりますと、カリフォルニア州南部地区の連邦裁判所は今月５日に、アメリカの裁判所は「審理する管轄と権限がない」として訴えを退けたということです。 ただ裁判所は併せて、原告が訴えの内容を変えて改めて提訴することは妨げないという判断を示したということです。 続きはトモダチ作戦で被ばく 空母乗組員の訴えを却下 米裁判所

▼〈9人も死んでしまった…トモダチ作戦で頑張ってくれた若き米兵らが 原発事故の放射能で被曝し健康を害したとして 400人超が裁判を起こしている事をあなたは知っていますか？〉10月8日、日本テレビ「NNNドキュメント」 私は労働問題を専門とし、ブラック企業や過労死の問題に取り組んできた。その中で、私がいつも思うことは「経済活動」はどこまで人間を犠牲にすることが許されるのか？　という問いである。 原発賠償の問題は、そうした労働問題と同じように、原子力発電という私企業の経済活動が、個々人に与えた被害であり、実際に、労働の分野では以前から「被曝労働」が問題となってきた。 複雑な原発を維持し続けるためには、炉心の真下に人が入っての点検や、隅々までの清掃作業が求められる。驚く方も多いかもしれないが、最新鋭の原発も、人力の雑巾がけで清掃が行われているのが実態なのだ（その人員はスラムから日雇いで集められる）。そうした「被曝労働」によって多くの癌・白血病が発症してきたのだが、それが「労働災害」と認められるまでには多大な裁判闘争を必要とした。そして今日、原発避難者の被害を中心として、「経済被害」を社会的に問う新しい裁判が続けられている。 （略） 現在、東京電力を提訴している原告は402人。空母ロナルド・レーガンの航海日誌を検証すると、水蒸気爆発後の放射性プルームに突入していることがわかる。爆発後、私たちの方に風は向かわず、北東に放射性物質は流されていた。そこに、正確な情報を知らされない同空母が突入してしまったのである。 被害は凄惨だ。腫瘍により足を切断した者や、異常出血で子宮を摘出してしまった者、毛髪が抜け、下痢、頻尿、倦怠感などの健康障害で日常生活をまともに送ることもできなくなってしまった多くの被害者がいる。すでに亡くなった原告もいる。カメラはそうした当事者たちの生々しい声を届けている。彼らは、小さな子供を抱え、つい先日まで健康だった若者たちである。 だが、米政府は空母乗組員の放射線被曝を認めていない上、軍関係者は従軍中の事柄について政府を訴えることはできない制度になっている。そこで東京電力に対する訴訟が起こされているのだが、ここでも争う姿勢が示されている。未だに彼らは補償を受けることなく、健康被害と闘い、命を落としていっている。震災被害者の救援に参加した米兵に対して、あまりにも酷薄な現実であろう。 そもそも、放射能の被害は被曝の量、被曝と健康被害の因果関係の特定、という2つにおいて極めて判断が難しい。そのため、上述した「原発労働」の被曝の訴訟においては、被害を認定する際の「一定の基準」が裁判の中で積み上げられてきた。一定以上の被曝があった場合、その健康被害（癌など）を「労働災害」として一律に認定するという方法だ。そのような基準は科学的な特定が難しいために、「世論」の影響を強く受ける。 全文は腫瘍により足を切断、異常出血で子宮摘出、抜ける毛髪……トモダチ作戦で被曝した米兵たちの裁判 

＜米政府は、北朝鮮の核兵器はおろか生物化学兵器がどこにどれだけあるかも把握していない＞ 北朝鮮の核武装を完全に解除するには、米軍が地上侵攻するしか選択肢がない──米軍の最高機関である米統合参謀本部の見解だ。 民主党の上院議員で元軍人のテッド・リューとルーベン・ガレゴは9月下旬、ジェームズ・マティス米国防長官に宛てた書簡で、米朝戦争になった場合の詳しい被害予測を発表するよう要求。北朝鮮に対する米軍の軍事力行使に対し、深刻な懸念を示した。 「北朝鮮との戦争でどれほどの被害が出るのか、アメリカ人に説明する義務がトランプ政権にはある」とリューは言った。「今後北朝鮮で軍事衝突が起きれば、アメリカは核保有国との戦争に突入するということを、アメリカ人は理解する必要がある」 マティスは10月27日、米統合参謀本部議長室を通じてリューに文書で回答し、本誌もその回答を入手した。「北朝鮮が開発した核兵器や関連施設をすべて発見し、完全に破壊するためには、地上侵攻しか方法がない」と、米海軍のマイク・ドゥモント少将はその中で書いていた。 地上侵攻しかないと米軍が断言したのは初めてだと、リューは言う。リューが懸念するのは、シリアのバシャル・アサド政権の化学兵器庫を標的にトランプがミサイル攻撃を指示した4月のように、北朝鮮の核兵器も遠隔地からのミサイル攻撃で簡単に無力化できるという誤解が蔓延していることだ。 (略） 米統合参謀本部議長室からの返事に対し、全員が退役軍人での人は連名で声明を発表した。 「我々は退役軍人として、戦争でアメリカを守り、今もアメリカの安全保障のために何でもする」「北朝鮮と地上戦に突入すれば、米軍部隊やアメリカの同盟国が破滅的な被害を受けることも分かっている。米統合参謀本部も我々と同じ見方だ。米軍の分析は、北朝鮮に対する望ましい軍事的選択肢など1つもない、という我々の見方が正しいことを裏付けている」 日韓の一般市民も危険 声明はそのうえで、もしアメリカが北朝鮮を地上侵攻すれば、米軍部隊だけでなく、韓国、日本、米領グアムの一般市民を含む数百万人が生命の危険にさらされると指摘する。 全文は北の核武装解除には米軍の地上侵攻必要　爆撃で済ませるための情報なく 当サイト既出関連記事： Pentagon: only ground invasion can destroy North Korean nuclear program via The Guardian

国連総会第１委員会（軍縮）は２７日、日本政府が提案した核廃絶決議案を１４４カ国の賛成を得て採択した。昨年の賛成票１６７から支持を２３カ国減らした。今年７月に採択された核兵器禁止条約をめぐって、条約を支持する非核保有国と、反対する核兵器保有国や核の傘に頼る同盟国との対立が強まったのが原因。棄権は２７カ国で、うち禁止条約採択を主導したオーストリアなど１４カ国が、昨年の賛成から棄権に転じた。 　禁止条約を主導した国々との対立を受け、採決に加わった国の数自体も１３カ国減った。賛成国には米国のほか、昨年棄権した英仏も加わった。反対国は昨年と同じ、中国▽ロシア▽北朝鮮▽シリアの４カ国。韓国やイラン、インドなどは昨年に続いて棄権した。 （略） 日本の決議案は「核兵器の全面的廃絶に向けた新たな決意の下での共同行動決議案」。各国が連帯して核なき世界を目指すことを訴える内容で、１９９４年から毎年提案してきた。 　日本政府は、核兵器禁止条約への言及を求める非核保有国の強い要望を受け、「核兵器なき世界の実現に向けたさまざまなアプローチに留意する」との表現を新たに盛り込む一方、核兵器禁止条約については明記しなかった。また、北朝鮮による核実験や大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）発射に言及することで「安全保障上の懸念に向き合わずに核軍縮だけを進めるのは非現実的」と主張する核保有国や同盟国に配慮した。 　さらに今年の決議は「核兵器のあらゆる使用」が壊滅的な人道上の結末をもたらすと明記していた昨年の文言から「あらゆる」が削除された。核実験全面禁止条約（ＣＴＢＴ）発効の障害となっている米国など８カ国の未批准国に批准を要請する文言も表現が弱められ、核保有国に核軍縮の責務を課す核拡散防止条約（ＮＰＴ）第６条への言及も削除された。 　ニュージーランドなど賛成から棄権に回った国々は「昨年より内容が後退した」と日本の決議案を批判した。 　一方、核兵器禁止条約の採択を主導したオーストリアが提出し、全ての国にできるだけ早期に禁止条約を批准するよう呼びかける決議案も２７日、非核保有国１１８カ国の賛成で採択された。核保有国や米国の核の傘に頼る日本など３９カ国が反対、１１カ国が棄権した。 全文は核廃絶決議案 賛成２３カ国減　禁止条約対応で日本に反発  関連記事： 核廃絶決議「被爆者への裏切り」サーロー節子さん批判 via 毎日新聞

　沖縄県は１３日、米軍のヘリコプターが不時着、炎上した東村（ひがしそん）高江の牧草地周辺の環境調査を始めた。機体の部品の一部に含まれている可能性のある放射性物質ストロンチウム９０の有無や、有害物質による環境への影響を調べるのが目的。 （略） 日米双方で規制する「内周規制線」の中には入れず、機体から１００メートル以上離れた土壌やため池の水を採取した。(共同) 全文は沖縄ヘリ炎上 県が周辺の環境調査着手　放射性物質など

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米フロリダ州の電力会社は７日、超大型ハリケーン「イルマ」の接近を受け、州内にある２基の原発の運転を停止すると発表した。州内で稼働している原発はこの２基のみ。いずれも激しい暴風雨が予想される大西洋沿岸地域にある。 運転を停止するのはターキーポイント原発とセントルーシー原発。いずれも強固な立地にあり、暴風や高波に耐えられる設計になっていると電力会社は強調する。地元紙の報道によれば、ターキーポイント原発の原子炉は厚さ約１．８メートルの鉄骨鉄筋コンクリートに覆われ、海抜約６メートルの場所にある。 ターキーポイント原発はマイアミの南に位置していて、１９９２年に同地を直撃したカテゴリー５のハリケーン「アンドルー」では原発そのものへの影響は免れたものの、施設は９０００万ドル（現在のレートで約９７億円）相当の被害をこうむった。 (略） 米原子力規制委員会によると、ターキーポイント原発は現地時間の８日夕、セントルーシー原発はそのおよそ１２時間後に運転を停止する見通し。 米エネルギー情報局によれば、米国内では現在、３０州で６１基の原発が稼働している。 全文はフロリダ州の原発、大型ハリケーン接近で運転停止 当サイト既出関連記事： Florida nuclear plants could take a direct hit from Hurricane Irma. Plant owners say they are ready via the Washington Post

キューバ革命を指導したチェ・ゲバラ（１９２８～６７）が５９年７月に広島を訪問した際、現地から妻に宛てて送ったハガキがキューバで見つかった。「平和のために断固として闘うには、この地を訪れるのが良い」などと記され、自ら熱望して訪れた広島で感銘を受けた様子が伝わる。没後５０年を記念し、１６日から中区で開かれる企画展「広島・キューバ展」で、ゲバラが平和記念公園で撮影した２枚の写真などとともに展示される。 （略） ７月に日本に到着したゲバラは、広島行きを熱望し、急きょ予定を変更して２５日に広島を訪問した。原爆慰霊碑に献花し、原爆資料館を見学。「米国にこんなひどい目に遭わされて、（日本人は）怒らないのか」と述べ、被爆者とも交流したという。 　ハガキの内容は遺族らの証言で明らかになっていたが、企画展の実行委事務局長で、中南米で２０年暮らした元新聞記者の堀江剛史さん（４２）＝南区＝が今年、キューバの首都ハバナにあるチェ・ゲバラ研究センターに現物が保管されていることを確認した。７月２５日の広島の消印で妻アレイダに宛て、「私の愛する人。今日は広島、原爆の落とされた街から送ります。原爆慰霊碑には７万８０００人の死者の名前があり、合計は１８万人と推定されています。平和のために断固として闘うには、この地を訪れるのが良い。抱擁を。チェ」とつづっている。 　ゲバラの他の手紙も読んだという堀江さんは「ユーモアを交じえた文言が多い中、このハガキは真面目な文面で、ぜひ広島を見てほしいという気持ちが表れている」と指摘。「帰国報告書にも広島に関する記述は多く、核兵器の脅威を目の当たりにしたことが強く印象に残ったのだろう」と話している。 　　　　◇ 　広島・キューバ展は、中区の旧日本銀行広島支店で２４日まで。このハガキや本人が広島で撮影した写真をパネル展示するほか、広島から多くの人が移民としてキューバに渡った歴史などを伝える。 　期間中、広島市映像文化ライブラリー（中区）ではキューバ映画特集、ブルーライブ広島（南区）ではキューバ音楽やダンスのイベントも実施する。詳細はホームページ（https://www.facebook.com/1959guevara/）。【竹下理子】 全文はチェ・ゲバラ 広島で感銘　妻宛てのハガキ見つかる

（抜粋） 写真は１９４５年９月１０日の撮影で、古原さんは日米開戦の４１年ごろ病院に勤め始めた。瀬戸内海を望む衛生的な職場だった。 　８月６日。病棟を掃除していた古原さんは、北東約２０キロの広島市を襲った青い閃光（せんこう）を見た。息つく間もなく、負傷者が運び込まれる。約５００床はたちまち満床になった。 　ひと月も過ぎた頃だ。「アメリカ軍が来るぞ」。トラブルを避けるため患者の軍刀を回収することになった。拒んだのが２０代の軍人「小林さん」だった。 　小林さんはやけどで全身に包帯を巻き、寝たきりだった。包帯を替えると「ありがとう」と言う優しさがあったが、軍刀を手放そうとしなかった。古原さんは懇願した。「私が命をかけて守ります」。古原さんが保管することを条件に小林さんは軍刀を差し出した。 　数日後、小林さんらの病室に軍服を着た米国人の４、５人が現れた。小林さんは床に身をよじらせ抵抗した。「帰れ！」。包帯のすき間から射るような目を光らせ、叫んだ。「近寄るな！」。調査団はたじろぎ、その病室の視察を取りやめた。 （略） 写真から目を離し、古原さんが声を絞り出した。「何のために苦しみ、誰のために看護したのか。こんな思いは誰にもしてほしくない」【山田尚弘】 全文は広島原爆アーカイブ 「近寄るな」軍人、病床で最期の抵抗