医療従事者の被ばくが正確に把握できていない問題が大学の調査で明らかになる中、医療従事者が他の医療機関に移る際、過去の被ばく量が引き継がれていないケースが多くあることが分かりました。調査した専門家は積算の被ばく量が分かっていなければ健康影響も把握できないとして、国などの一元的な管理が必要だとしています。
医療機関は、新たに医療従事者を雇用し放射線業務に就く場合は、健康診断で過去の「被ばく歴の有無」を確認することになっています。
これについて東京医療保健大学などのグループは、5000の医療機関に過去の被ばく歴をどう把握しているか調査を行い、899の機関から回答を得ました。
その結果、54％にあたる486の医療機関が「何もしていない」と回答し、他の勤務先での過去の被ばく量が引き継がれず、積算の被ばく量が正確に把握されていないことが分かりました。
調査をした東京医療保健大学の名誉教授で日本放射線看護学会の理事長も務める草間朋子さんは、健康にも影響する可能性のある積算の被ばく量が把握されないと安心した勤務ができないとして、一元的な管理の仕組みを国や業界が検討すべきとしています。
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皮膚がん発症の医師「管理する仕組み必要」
長年の被ばくで皮膚がんを発症し、現在、病院で被ばく対策に力を入れている市立函館病院副院長の佐藤隆弘さんは、医師の勤務の状況について「転勤が多い医師だと1年や2年で勤務先が変わるほか、医師はアルバイトもあるので出先の医療機関で被ばくすることもある」と話し他の病院で働いたり、移ったりするケースはしばしばあるとしています。
