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昨日、福島第一原発の視察をした。その感想と報告です。 福島第一原発では毎日６千人程度の作業員が仕事をしている。大規模な休憩所の整備や原子炉の近く以外の地域で防護服がなくても作業ができるなど作業環境はかなり改善されていた。しかし、本質的な問題は山積みで、展望が見えたとはとても言えない状況だ。 まず、福島第一原発は寿命が来た原発を廃炉にする一般の「廃炉」作業とは全く異なることを認識する必要がある。つまり、事故を起こして使い物にならなくなった原発の「解体」作業であることをしっかり認識する必要がある。「廃炉」という言葉を使うのではなく、「解体」作業というべきだ。 一般の廃炉作業であればまず原子炉から放射線源となる核燃料を取り出す。しかし福島原発１，２，３号機の内部には使用中だった核燃料が溶けて固まり、デブリという形で存在する。デブリは人間が近寄れば短時間で死に至るほどの高い放射線量を出し続けている。汚染水の発生もデブリを冷やす水が汚染するためで、その原因であるデブリの除去については暗中模索の状況だ。 建屋に流入する地下水を抑えるための凍土方式による遮水壁も部分的には凍結しておらず、現状では遮水できているとは言えない。循環できない汚染水はタンクに貯めているというが、一部は港の構内に流れ出ており、港の開口部から港の外への流出している。海の水で薄められているだけで、放射性物質の海への流出が止まっているのではない。 続きは福島第一原発の現状

民進党の菅直人元首相は２３日、台北市内で講演し、東日本大震災後の東京電力福島第１原発事故を例に「同じ事故が台湾で起きた場合、最悪のケースは国が滅びる」と強調し、脱原発を訴えた。 （略） 菅氏は、太陽光など再生エネルギーによる発電の拡大で脱原発は実現できるとした上で、２０２５年の「原発稼働ゼロ」を目指す民主進歩党の蔡英文政権に対し「一緒に努力していきたい」と賛意を示した。（台北　田中靖人） 全文は菅直人元首相が台北で脱原発訴え　「最悪、国が滅びる」

連載｜SAVE HUMANITY：福山哲郎［民進党／参議院議員］ 事故を目の当たりにした以上、原発のない社会を作るために尽力し続けていく。 福島第一原発事故当時、内閣官房副長官だった福山哲郎。事故対応に当たった彼は積極的に事故当時の官邸内の様子を発信してきた一人だが、果たして福島第一原発事故は徹底検証されたと考えているのだろうか？その本音、そして事故から得た教訓を改めて聞いた。 ― 福島原発事故当時の官邸の様子が描かれた映画『太陽の蓋』を拝見しました。 実は、あの映画は私の著書『原発危機　官邸からの証言』がきっかけで作られたそうなんですが、いかがでした？ ― ＂官邸（民主党）を美化して描いている＂という批判も耳にはしますが、何が真実なのかは現場にいたわけではないのでわかりません。ただ、いろいろな本や調査結果の資料を読んでもいまひとつわかり難かった事故対応を巡る全体像が立体的に見え、役に立ちました。話を進める前に伺いたいのですが、＂菅（直人）さんが総理じゃなく、自民党政権だったら良かったのに・・・＂という意見を耳にしますが、もし自民党政権だったら、事故対応はどうなっていたと思いますか？ 当事者だった私が＂自民党だったら＂という仮説で話すのはあまり適切ではないとは思います。歴史にｉｆはありません。ただ、民主党は東電の事故に対する損害賠償額の上限をつけなかったのですが、自民党政権であったなら、原子力損害賠償法上の無限責任の賠償をしたかどうかはわかりません。実際、政権内にいた自民党出身の方は上限を設けるべきだと主張されていました。それともうひとつ・・・。 ― もうひとつは？ 枝野（幸男）官房長官と菅総理（肩書きは当時）と私で、避難は1秒でも1分でも早く、そしてできるだけ遠くにしてもらう。それから情報もできるだけ早く、オープンにしようと話し合って決めていました。しかし、避難の規模を大きくするということは、東電の補償も大きくなる。そこは自民党政権だったらどうだったのか。既に公になっている通り、自民党と東電の関係は歴史的にとても深く繋がってきた。なので、避難のスピードや規模に影響があったかもしれません。 […] もっと読む。

　菅直人元総理は1日のブログで「安全で安いと言われた原発が、実際には『危険で高い』ことがこれだけ明らかになってきたにもかかわらず、いまだに 原発再稼働を進めようとするのはなぜか」と提起し「電力会社を中心とした『電力モンスターシステム』が既得権益を守るためだ」とメスを入れる必要を提起し ている。 このシステムは「覆面現役経産官僚若杉冽氏の著書『原発ホワイトアウト』と『東京ブラックアウト』で詳細に分析されている」と紹介。「一部の集団の既得利益を守るために、現在と将来の国民の利益を売り渡すことは許せない」としている。 また、この日のブログでは東電柏崎刈羽原発の再稼働に慎重な姿勢をとり続けてきた新潟県知事が10月の知事選に不出馬を表明したことに「不出馬をもっとも願っていたのは東電だろう」と「東電の高笑いが聞こえてくる」とのタイトルで、書き込んだ。 続きは原発の再稼働、危険で高いのに既得権益のため―菅直人氏

(抜粋） こんなことがあった。事故後かなり早い段階で、総理は東電に「政府で調達して欲しいものをリストにまとめろ」と指示。東電が提出してきたA4紙一枚には、多くの物資と共に「◯◯◯◯◯水」との専門用語が入っていた。 総理が「これは何だ？」と問うと 東電「原子炉を冷やすのに一番適した水です」と返答。 総理「いまは緊急時なんだから、それじゃなくても水だったら何でもいいんだろう？水道水でも、海水でも」。 東電「はい」。 以 上のやり取りを聞いていたので、総理が海水注入を止めたと聞いて違和感を持ったのを覚えている。爆発を受け、避難区域の拡大について打ち合わせ。基本的に 班目委員長が避難範囲を提案し、避難の実際のオペレーション想定を伊藤危機管理監が行った。昼過ぎの爆発を受け、２０キロに拡大。 班目委員 長はチェルノブイリとの比較を持ち出しながら、２０キロで充分との判断。伊藤危機管理監が、その際の避難人口、病院の数、受け入れ患者数等を把握し、避難 に要する時間や人手の算出にとりかかる。政治側は、拡大志向が強い反面、班目委員長は他国の事故や国際基準らを持ち出し抑制志向。２０キロも充分すぎると の感覚見え隠れ。伊藤危機管理監は、拡大する事による膨大な作業量を実務的に懸念しながら指示を受ける。 ヨウ素剤の服用に関して覚えている事。総理と班目委員長と会話。 総理「いつのタイミングで住民に飲んでもらえばいいのか」 班目「いや、それは現地の医者が適時判断するでしょう」 総理「現地の医者が判断出来るのか。医学の専門家であって、原発事故の専門家じゃない。そもそも線量の最新情報を医者が全員持っていないだろう」 班目「いや、現地の医者が判断出来ます」 総理「とにかく行政側から服用のタイミングについて指示を出せるようにしてくれ」 夜には総理会見。原稿打ち合わせ。 全文は「官邸や自分に不利なことも正直に話す」 寺田学・元首相補佐官が語る東日本大震災の15日間【3/8】 当サイト既出関連記事： 「官邸や自分に不利なことも正直に話す」 寺田学・元首相補佐官が語る東日本大震災の15日間 1/8 via The Huffington Post 関連記事： 「官邸や自分に不利なことも正直に話す」 寺田学・元首相補佐官が語る東日本大震災の15日間【2/8】

堀潤 | ジャーナリスト／NPO法人8bitNews代表 2016年7月2日 8時29分配信 「炉心溶融」の公表がなぜ事故から２ヶ月以上経ってからのことだったのか。先月、東京電力の第三者委員会が報告書を公表し、東京電力の広瀬直己社長は「当時の社長が炉心溶融という言葉を使わないよう指示していたのは隠蔽ととえられても仕方がない」と謝罪した。 一方で、報告書は「当時の清水正孝社長が、会見に臨んでいた武藤栄副社長に対し、東電の広報担当社員を通じて『炉心溶融』などと記載された手書きのメモを渡させ、「官邸からの指示により、これとこの言葉は使わないように」という旨の内容の耳打ちをさせた経緯があり、この事実からすれば、清水社長が官邸側から、対外的に「炉心溶融」を認めることについては、慎重な対応をするようにとの要請を受けたと理解していたものと推認される。」 と指摘し、「炉心溶融」の公表が遅れた原因の一つは、当時の総理大臣官邸からの指示だった可能性を示唆した。 ところが、報告書の公表を受け、菅直人元総理や枝野幸男元官房長官ら当時の政権幹部はこれを否定。先月30日、民進党として東京電力や第三者委員会に対し、代理人弁護士を通じて謝罪と撤回を求める抗議文書を送付する事態に発展している。 そもそも、第三者委員会は、官邸側からの指示とされるメモの存在について報告書の中で「清水社長や同行者らから徹底したヒアリングを行ったが、官邸の誰から具体的にどのような指示ないし要請を受けたかを解明するには至らなかった」と説明しており、 菅元総理や枝野官房長官など、当時の政権幹部らへの聞き取りを行って指摘をしているわけではない。 一体、総理大臣官邸と東京電力との間に当時どのようなやり取りがされていたのか？ 8bitNewsでは、核心を知るキーマンの一人に独占インタビューした。原発事故当時の内閣審議官で、総理や官房長官らの様子を総理大臣官邸で広報担当者として直接見聞きしてきた、下村健一氏を取材。「炉心溶融」が東京電力で禁句として扱われるようになっていった過程が見えてきた。 官邸からの圧力は本当にあったのか？元ＴＢＳ報道キャスターというジャーナリストの観察眼で内幕を目撃していた下村氏の証言から、「炉心溶融」隠ぺいの舞台裏を明らかにする。   ■「不都合でも隠すな、不確かなら喋るな」共有された総理大臣官邸のスタンス 下村氏はインタビューの中でまず、総理大臣官邸からの東京電力への直接的な隠ぺい指示の可能性を否定。伝言ゲームと忖度(そんたく)による東京電力と総理大臣官邸、そして原子力・安全保安院との間に生じていった「ズレ」を証言した。 （堀） 当時の情報発表の方針について、総理大臣官邸ではどのような認識で行っていたのかまず教えてください。 （下村） 当然あの時は、誰であっても一番怖いのは「炉心溶融」だというような大雑把な認識がありますから「炉心溶融なんですか、これは？」というのは当然、記者会見でも一番の焦点の質問の一つ、ですよね。だから答え方として、「（我々だって）わかったら説明したいよ」というのが官邸の（本音の）スタンスでした。 当時、事故直後ぐらいから、菅さんと枝野さんが我々広報の人間に向かっても言っていたのは、この２つの原則でいくからなというものでした。それは「不都合でも隠すな。不確かなら喋るな」。とにかくこの２つで行くからな、と。 つまり、今まで続けてきた原子力安全神話からすると不都合なことであっても、今までの国策から矛盾してしまうからといっても、「言わないでおこう、とすることはしない」というのが一つ目の原則ですね。不都合でも隠すな。そして、２番目が「不確かなら喋るな」。これはもう我々メディア側にいた人間にとっても、それはそうだよねと思いましたから、なんでですかとは誰も言わない。そうだよなと。（大混乱の）今こそ、一番確証を得られた事だけを喋るべきだなと思ってましたから。 で、炉心溶融に関しては、２番目の原則の方に当たったわけですね。「本当にわかりません」という東電の説明に対して、じゃあしょうがない、わかったらちゃんと発表しましょう、今は「その可能性もある」という事だけを正直に発表しましょうと、そういう事です。   ■官邸が求めたのは情報の「共有」、しかし、東京電力は情報公開には「了解」が必要と判断 「不確かなことは喋るな」という原則は、東京電力と総理大臣官邸の間にも様々なズレを生じさせていったようだ。 […] （堀） 官邸は情報発表に関して、事前の了解を得るよう東京電力に求めましたか？ （下村） （第一原発の爆発の写真が、官邸の知らないうちに公開されたことについて）官邸は、こんな大事な時に情報が共有されていないってことが不快だった、わけです。多分、清水社長側はそれを言われた時に「その写真を出したことが不快だ」と官邸が思っていると勘違いしたのではないでしょうか。そこから、「ズレ」が始まってるんですよ。 とにかく官邸は、「不都合でも隠すな」というのが第一方針でしたから。前もって状況を把握さえしていれば、「この写真は出さないで」とは絶対言わなかったはずなんですね。だから、そこでまず第一ボタンの掛け違いが起きてしまった、ということですね。 この後、清水社長が本店に戻ってから「今後の東電のプレス発表は事前に官邸の了解を得るように」という指示をしている。ここで「了解」という言葉が登場するわけですよね。これは相当大きな分水嶺というか、分かれ道になってしまったと思うんです。官邸としては、「事前に知らせろ」「共有しろ」ということだったのですが、「了解」という言葉に伝言ゲームで変わってしまった、瞬間的に。「了解」というのは「いいですよ」ということですよね。いいか悪いかを官邸が決める、ということですよね。そんなことは、官邸は求めてないわけですよ。 例えば官房長官の記者会見で、記者から「東京電力が今こう言う発表しましたけど」と聞かれ、「えっ、私それ知りません」と官房長官が言う状況は、（一般論として）まずいわけですよ。ああいう中で、ちゃんと全体をコントロールしなきゃいけない時に、知ってる情報が（各プレーヤー間で）ばらばらだったらいかんっていうのは、もうこれは当たり前の話ですよね。だからそこを揃えようね、ということまでが官邸側からの要望だったんだけども、それが「事前に了解を得ろ」という指示に変わってしまった。これによって東電側は、「官邸から了解得ろと言われたから」と社長から言われれば、当然そこから下の人は、「あ、そうなんだ、じゃあ官邸がいいと言ったことしか出したらいけないんだ」という風に思いますよね。そこでズレていったんだと思います。   ■枝野官房長官は知らなかった「炉心溶融」に言及した保安院会見担当者の交代劇 報告書は、官邸からの指示を示唆する事柄として、３月１２日の保安院審議官の交代劇についても指摘をしている。 […] この交代劇に関しては、一般でも「炉心溶融について言及した結果、審議官が交代させられた」国からの圧力を象徴するシーンだとして論じられることが度々あった。報告書ではこうした交代劇を見た東京電力側が、「炉心溶融」という言葉の取り扱いについて了解が必要だと判断する一つの要因になった可能性を指摘している。 圧力はあったのか？下村氏は舞台裏をこう証言した。 （堀） … Continue reading →

東京電力福島第１原発事故で、核燃料が溶け落ちる「炉心溶融（メルトダウン）」の公表が遅れた問題で、東電の第三者検証委員会（委員長・田中康久弁護士）は１６日、清水正孝社長（当時）が「炉心溶融」の言葉を使わないよう指示したとする報告書をまとめ、東電に提出した。指示は電話などで広く社内で共有していたと認定。首相官邸の関与については「炉心溶融に慎重な対応をするように要請を受けたと（清水氏が）理解していたと推定される」と指摘した。 　報告書によると、清水氏は事故発生から３日後の２０１１年３月１４日午後８時４０分ごろ、記者会見していた武藤栄副社長（当時）に対し、社員を経由して「炉心溶融」などと記載された手書きのメモを渡し、「官邸からの指示により、これとこの言葉は使わないように」と耳打ちした。当時、炉心溶融したかが焦点となっており、会見でも繰り返し質問が出ていた。 […] 　しかし、清水氏の記憶はあいまいで、第三者委は当時の官邸にいた政治家には聞き取りを実施しておらず、「官邸の誰から具体的にどんな指示、要請を受けたかを解明するに至らなかった」としている。 　東電は事故発生後、「炉心溶融」を判定する基準がないとして、原子炉の状態を「炉心損傷」などと言い換えていた。しかし今年２月、炉心溶融について「損傷割合が５％超」と定義する社内マニュアルがあったと発表。これに従えば事故３日後には炉心溶融と判定ができたが、認めたのは２カ月以上後だった。 　マニュアルの存在を５年間、見逃していたことについて、報告書は「秘匿する理由はない」とし、意図的な隠蔽（いんぺい）はないと結論付けた。[…] 全文は　福島原発事故 「炉心溶融、使うな」東電社長が指示 関連記事：菅元首相「私は指示せず」＝東電事故報告書に反論 via 時事通信　（　「当時首相であった私自身が東電や旧原子力安全・保安院に『メルトダウン』や『炉心溶融』という表現を使わないよう指示したことは一度もない」などと反論するコメントを発表した。）

　【フランクフルト共同】２０１１年の東日本大震災と東京電力福島第１原発事故の際に首相だった菅直人氏が４月３０日、ドイツ西部フランクフルト市などから「脱原発勇敢賞」を贈られた。事故後に日本の脱原発を訴え、再生可能エネルギーの普及に努めたと評価された。 フランクフルトの市庁舎で行われた授賞式で、ドイツのトリッティン元環境相が「菅氏は脱原発と再生可能エネルギー普及の闘士だ」と演説。南西部シェーナウで原発に反対する住民らが立ち上げた電力会社「ＥＷＳ」の関係者が、菅氏に賞状を手渡した。 続きは菅元首相に脱原発勇敢賞　独「再生エネ普及尽力」

震災発生時の原子力安全委員会トップが大放言だ。８日放送の「みんなのニュース」（フジテレビ系）で、班目春樹・元原子力安全委員長が原発事故を笑いながら「天罰」「運命」と表現するシーンが放送された。 班目氏が出演したのは、シリーズ特集「震災から５年　あの日から今へ」。３回目となる８日は、ＶＴＲに登場した班目氏が番組司会の伊藤利尋アナウンサー（４３）に対し、福島第１原発事故の対応と問題点を振り返る内容だった。 インタビューで班目氏は、当時の菅直人首相（６９）から「水素爆発はあるのか？」と尋ねられたことを明かし、格納容器の中に酸素はないため爆発はしない、と回答したと説明。しかし、その数時間後に１号機建屋で水素爆発が発生した。 （略） その後の事故対応について、「あんな人（菅首相）を総理にしたから天罰が当たったんじゃないかって、このごろ運命論を考えるようになっちゃってますよ」と 笑いながら回答。伊藤アナから「唯一の専門家として、もうちょっと（何とか）できなかったか」と尋ねられても、「あの時、（専門家は）ずっと私１人だけ だった」「原子力保安院が図面を持ってこなかった」などと、終始のらりくらりと答えていた。 全文は原発事故は「運命」…元原子力安全委トップが笑顔で大放言

　2015年12月3日（木）、衆議院第一議員会館で行われた、菅直人元内閣総理大臣による安倍総理の名誉棄損訴訟判決に関する記者会見の、質疑応答部分の模様。 動画を観る (8分）