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A nuclear power plant in Byron, Illinois. Taken by photographer Joseph Pobereskin (http://pobereskin.com). カレンダー
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Tag Archives: 吉田浩子
避難指示区域の屋内汚染、原発からの距離と相関-東北大 via 医療NEWS
住家95軒の家屋内汚染レベルを初調査 東北大学は5月30日、同大学大学院薬学研究科ラジオアイソトープ研究教育センターの吉田浩子講師が、福島県飯舘村、南相馬市小高区、双葉町、大熊 町、富岡町の避難指示区域の家屋について、部屋、屋根裏及び柱の表面汚染を乾式スミア(拭き取り)法によってサンプリングし、屋内汚染の評価を行った結 果、汚染レベルは原発からの距離と相関関係があることを明らかにしたと発表した。研究成果は、英国の科学雑誌「Scientific Reports」に、5月23日付けで掲載されている。 (略) 放射性セシウムによる表面汚染密度、原発に近い地域で高く 調査の結果をもとに、地域ごとに放射性セシウムによる表面汚染密度の頻度分布を相対的に示した図によると、飯舘村では表面汚染密度の低い数値に分布 しているが、大熊町、双葉町や富岡町の原発により近い地域では高い数値にまで分布が広がっている。このように頻度分布には明らかな地域差があり、原発から の距離と関係のあることが示された。 一方、屋外・屋内の空間線量率には、距離との相関関係は認められなかった。屋外の空間線量率は主に放射性セシウムの湿性沈着によるもので、降雨とと もに湿性沈着はまだらに生じたため原発から離れた地域でも高い沈着が観察されたが、これとは異なり乾性沈着は原発からの距離に伴い減少していることを意味 している。 なお、屋内の空間線量率は屋外の湿性沈着の影響が強く、屋外の空間線量率のほぼ0.4の値となっている。また、原発に近い地域の住家では湿性沈着(屋外の空間線量率)が低くても、屋内の汚染レベルが高い例があることも示されたとしている。 全文は避難指示区域の屋内汚染、原発からの距離と相関-東北大 当サイト既出関連記事; <原発事故>屋内汚染 原発距離と比例せず via 河北新報 関連記事:Indoor radiocaesium contamination in residential houses within evacuation areas after the Fukushima nuclear accident via Scientific Reports
<原発事故>屋内汚染 原発距離と比例せず via 河北新報
東京電力福島第1原発事故で発生した放射性セシウムによる屋内の汚染度合いは、放射性物質を大量に含んだ放射性プルーム(雲)の通り道では、原発からの距 離に比例しないことが、東北大大学院薬学研究科の調査で分かった。屋外で測定した放射性物質の濃度とは必ずしも一致しない結果となった。 調査は2013年7月~15年1月、薬学研究科ラジオアイソトープ研究教育センターの吉田浩子講師(放射線防護)が実施した。 福島県内の避難指示区域で木造家屋を中心に調査ポイント2653カ所で粉じんを採取。時間経過による放射性物質の減衰を考慮し、事故のあった11年3月時点の推計値を出した。 1平方センチ当たりの放射性セシウム濃度は、いずれも中央値で原発から1.6キロ地点が7.99ベクレル、4.2キロ地点が1.87ベクレル、9.3キロ地点が0.27ベクレル。原発から離れるほど低くなった。 原発から34.8~42.6キロ離れている福島県飯舘村は事故で高い空間線量を観測。だが今回調査では、村内991カ所のうち75%に当たる744カ所で屋内の放射性セシウム濃度が0.01ベクレル以下だった。 続きは<原発事故>屋内汚染 原発距離と比例せず
原発事故後の木造家屋の線量低減率を検証 via Huffington Post
東京電力福島第一原発後の放射性セシウムの除染は長く続く課題である。人々が長時間暮らす家屋内の線量も重要となる。その推定に新しい手がかりが出 た。避難指示区域の家屋内の調査で、木造家屋の低減率(住家内/外空間線量率比)の中央値が0.43であることを、東北大学大学院薬学研究科の吉田浩子 (よしだ ひろこ)講師らが確かめた。国際原子力機関(IAEA)が示す数値0.4とほぼ同じだが、低減率の頻度分布は大きい方に広がっていた。 そ の原因として、山や丘の斜面に近いという福島県の家屋の立地条件と、セメント瓦の影響を見いだした。一時帰還や、避難指示解除後の帰還の際に、家屋内の線 量がどれくらいか、を判断する指針として役立ちそうだ。12月18日付の英オンライン科学誌サイエンティフィックリポーツに発表した。 (略) 研究グループは、福島県飯舘村や南相馬市小高などの避難指示区域で木造家屋の低減率について、実態調査を2012年から継続している。2013年ま で調査した69軒で得られた522個のデータから低減率の頻度分布を取得した。その中央値は0.43で、IAEAが示す基準の数値0.4とほぼ同じだった が、低減率の頻度分布は異なり、大きい方に広がっていた。IAEAが示す代表的範囲の0.2-0.5では全体の66.5%しかカバーしていなかった。吉田 浩子講師は、福島県の木造家屋の代表的範囲を0.2-0.7(87.7%)と広くとるよう、提案している。 データを解析して低減率が上がる 原因を探った。原発事故の被災地は、家屋の背面や側面は山や丘の斜面であることが多く、斜面に面している部屋では、放射性物質が付着した落ち葉や表土が流 れ落ちてきた影響を受け、表側の部屋より室内の空間線量率が高くなり、低減率が大きくなった。また、調査を行った家の屋根は陶器瓦、トタン屋根、セメント 瓦の3種類だったが、セメント瓦の家の7軒のうち4軒で屋根の下のどの部屋でも低減率は0.7~1.0と大きな値を示した。セメント瓦をサンプリングして 測定したところ、屋根の下の部屋の空間線量率に影響を与えるレベルの放射性セシウムを含んでいることがわかった。 吉田浩子講師は「大学のヒ ト研究倫理審査委員会の承認を受け、地元自治体や家屋の所有者の協力を得て地道に調査を続けた。住民の方にはそれぞれのデータを知らせている。大熊町と富 岡町を加え、調査した家屋は現在、100軒を超えているが、傾向は同じだ。ただ、住宅の周りを除染した後の家屋内の低減率は上昇する傾向にあり、さらなる 調査が必要だ。IAEAの値と分布は米国のテネシー州の平地で行った実験を基にしており、平地の家と山や森林が多い日本との違いが出たと思う。今後も調査 を続けて、避難している人々に調査結果を報告していきたい」と話している。 全文は原発事故後の木造家屋の線量低減率を検証 関連記事: 東北大学 プレスリリース http://www.tohoku.ac.jp/japanese/2014/12/award20141224-01.html http://www.pharm.tohoku.ac.jp/info/141222/141222.shtml” Science Portal