マーシャル諸島、被曝の体験継承に動く　福島訪問も機に via 朝日新聞

米国が大戦後から１９５０年代にかけて核実験を繰り返した太平洋・マーシャル諸島で、被曝（ひばく）島民の子孫たちが体験の継承に動き出した。原発事故に見舞われた福島への訪問もきっかけとなり、被害の記憶を後世に伝えようとしている。３月に記者が現地を訪ねた。

太平洋のマーシャル諸島は約３０の島や環礁からなり、人口は約５万３千人。政府は、６３年前にビキニ環礁で大規模な水爆実験が行われ、静岡の漁船「第五福竜丸」も被曝した３月１日を「核被害者追悼記念日」と定め、毎年式典を開いている。

「核兵器はもういらない」「被害者の補償を続けるべきだ」

今月１日。晴天が広がった首都マジュロの大通りに、被曝島民ら数百人の声が響いた。式典に合わせた恒例のパレードには、核被害の継承活動に取り組むＮＧＯ「リーチ・ミー」のメンバー約２０人も横断幕を持って加わった。

ＮＧＯの代表は弁護士のロザニア・ベネットさん（４６）。父は７０代半ばで２００６年に食道がんで死去した。ビキニの東にあるアイルック環礁で被曝していたが、亡くなるまでその事実を娘に詳しく語ることはなかった。

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ベネットさんの長男マーカスさん（１７）も、被曝者からの聞き取りに参加した。「避難を強いられたまま、今もふるさとに戻れない人や、被害を認められずに苦しんでいる人がいた。核実験は過去のことだと思っていたので驚いた」

ＮＧＯのメンバーで、自治体で働くラニ・クレーマーさん（４５）はビキニ出身の母と米国人の父の間に生まれた。核実験が始まった１９４６年当時、祖母は１２歳。故郷を追われ、島を転々とした話を聞いた。「私たちより若い世代は核実験が行われた事実は知っていても、具体的な被害を知らない人が増えている。世代間の橋渡しをしたい」

マジュロから北西に約４５０キロ離れたクワジェリン環礁・イバイ島でも、新たな取り組みが始まっている。教育庁幹部のジェルトン・アンジャインさん（４７）は６日、島内の学校で小中高生らを対象に初の「出前授業」をした。

アンジャインさんの一族は、ビキニ東隣のロンゲラップ島に代々住んできた。同島は米政府が被害と補償を認めた４環礁の一つで、５４年に強制的に避難させられた。米側は３年後に島への帰還を認めたが、放射能の影響を心配し、今も島外で暮らす人は多い。

ただ、避難先でも「放射能がうつる」との偏見の目を向けられることもあった。イバイ島育ちのアンジャインさんも「子どもの頃はポイズン（毒）と言われるのが嫌で、一族の出身地のことは隠していた」と話す。

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